平成20年度からは、メタボリックシンドロームの概念を取り入れた生活習慣病対策ー特定健診、特定保健指導がスタートします。 標準的な健診・保健指導プログラムに基づき、ＰＤＣＡを廻す保健指導の実践が基本となっています。
従来の保健指導との大きな違いは、下記のようなことがあげられます。
１）事業の主体が医療保険者に義務化されたこと
２）事業の成果が医療保険者の後期高齢者医療費支援金の加算・減算に反映されること
３）保健指導の対象者の判定基準の標準化、保健指導の実施率、メタボリックシンドロームの該当者および予備軍の減少率の目標が明示されたこと。
４）３）項については、6ヶ月間の指導期間を経て1年後の個々の健診の成果により集団の判定がされること。
特定保健指導においては、保健指導のＰＤＣＡサイクルを廻すことによりプログラムの標準化、体系化と共に、指導のための教材やツールの整備が重要になってきます。
しかし、それに対応するサービス提供側のノウハウや科学的な知見の集積はなかなか進まないのが現状です。原因として、それぞれの研究者や熱意のある指導者による「てづくり」のプログラムで取り組んできたこと・・・提供者による科学的な根拠に基づいた新たな展開が不十分な事が挙げられます。
特定健診、特定保健指導のスタートにより普遍的な保健指導の体系化とそれを構成する支援のための教材やツールについて、確実に効果を上げるための新しい形態のサービスが期待されています。
こうした生活習慣病の予防を科学的に実施するためには栄養・運動・病態といった医学関連要素ばかりでなく、健康機器やデータ管理システム、健康増進施設の効果的な活用等極めて幅広い分野のノウハウ・情報の統合が必要です。従来の学会・研究会ではこうした個々の要素に関する議論はなされても、総合的なシステムとしての「骨組み」についての体系化、提供方法、またいかにして整合性を保つか、これらを普及させるための研修システムの検討など効果的な生活習慣改善支援のための包括的な議論を行う場所がありませんでした。
そこで、生活習慣病予防に関する科学的な知見を集積し、健康サービスの質を向上させる為、行政・サービス提供者・教材やツールの提供者および各研究者が活発に情報を交換できる「場所（基盤）」として“生活習慣病予防科学研究会”の活動を進めていくことになりました。
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